本・雑誌 新刊情報 一覧
2025年12月23日
『司法試験の問題と解説2025』《別冊法学セミナー》
(法学セミナー編集部/編)
『損害賠償訴訟における理論と実務 旧優生保護法訴訟・アスベスト訴訟・福島原発事故訴訟など』
(吉村良一/著)
【新刊】『司法試験の問題と解説2025』他1冊、本日12月23日発売!
(法学セミナー編集部/編)
2025年司法試験の問題・解説を収録。短答式・論文式試験のすべての問題について、大学教員が解説する司法試験受験生必読の書。
(吉村良一/著)
民法学の泰斗による長年の研究成果の集大成。旧優生保護法訴訟など5つの重大な損害訴訟を対象に、理論と実務の到達点と展望を示す。
2025年12月17日
『こころの科学 245号』(2026年1月号)
特別企画=児童発達支援を耕す——就学前の神経発達症支援
(吉川 徹/編)
発達支援へのニーズが増大するなか、質の改善や多様化への対応など課題も挙げられている。支援の現状と現場の工夫を紹介する。
【新刊】『こころの科学 245号』(2026年1月号)、本日12月17日発売!
特別企画=児童発達支援を耕す——就学前の神経発達症支援
(吉川 徹/編)
発達支援へのニーズが増大するなか、質の改善や多様化への対応など課題も挙げられている。支援の現状と現場の工夫を紹介する。
2025年12月17日
『実証ビジネス・エコノミクス』
(上武康亮・遠山祐太・若森直樹・渡辺安虎/著)
【新刊】『実証ビジネス・エコノミクス』、本日12月17日発売!
(上武康亮・遠山祐太・若森直樹・渡辺安虎/著)
価格設定、新商品の導入、新規事業への参入など、ビジネスの現場でも活躍する実証手法=構造推定を、事例とともに実践的に解説!
2025年12月16日
『父系血統主義の系譜 植民地朝鮮における司法政策の臨界』
(吉川美華/著)
『語彙主義に基づく言語研究―基礎と応用研究― 郡司隆男先生御退任記念論文集』
(板東美智子・松井理直・澁谷みどり・日高俊夫・折田奈甫/編)
【新刊】『父系血統主義の系譜』他1冊、本日12月16日発売!
(吉川美華/著)
現代韓国の血統主義が、実は植民地期に日本の法整備によりもたらされた、日本由来の「創られた概念」であることを明らかにする。
(板東美智子・松井理直・澁谷みどり・日高俊夫・折田奈甫/編)
理論言語学・計算言語学研究を長らく牽引してきた郡司隆男先生の退任記念論文集。日本語他を対象にした言語学の研究成果を収録。
2025年12月01日
『憲法[第8版]』
(辻村みよ子/著)
『聞いて納得! 大学数学質問箱 複素関数・微分方程式・曲線と曲面 篇』
(数学セミナー編集部/編)
【新刊】『憲法[第8版]』他1冊、本日12月1日発売!
(辻村みよ子/著)
多くの学習者、資格試験受験者に支持された安定感抜群のスタンダードな基本書。近時の法改正、新判例、憲法動向に対応した最新版。
(数学セミナー編集部/編)
大学数学の疑問点や躓きどころを質問・回答形式でじっくり解説! 第2弾は複素関数や微分方程式、曲線・曲面の疑問に答えます。
2025年11月27日
『法律時報』2025年12月号
特集=2025年学界回顧
各法領域の学界の動きと得られた成果を回顧する恒例の特集。注目すべき成果を取り上げ、その意義を確認し、学界の今を伝える。
【法律時評】希望の灯……松尾 陽
『経済セミナー』2025年12月・2026年1月号
特集=トランプ関税がもたらすもの
戦後、世界が築いてきた自由な国際貿易秩序を揺るがすトランプ関税。国際社会、そして日本はどうすべきか? 今後の展望を描く。
【ディスカッション】トランプ関税にどう向き合うべきか?……遠藤正寛×木村福成×古沢泰治×植田健一
【新刊】『法律時報』12月号、『経済セミナー』12・1月号、本日11月27日発売!
特集=2025年学界回顧
各法領域の学界の動きと得られた成果を回顧する恒例の特集。注目すべき成果を取り上げ、その意義を確認し、学界の今を伝える。
【法律時評】希望の灯……松尾 陽
特集=トランプ関税がもたらすもの
戦後、世界が築いてきた自由な国際貿易秩序を揺るがすトランプ関税。国際社会、そして日本はどうすべきか? 今後の展望を描く。
【ディスカッション】トランプ関税にどう向き合うべきか?……遠藤正寛×木村福成×古沢泰治×植田健一
2025年11月27日
【新刊】『入門 公共経済学[第3版]』、本日11月27日発売!
2025年11月26日
『アメリカ合衆国 連邦環境政策成立史 1970-1993 環境保護庁の設立から汚染予防法の成立まで』
(奥田郁夫/著)
【新刊】『アメリカ合衆国 連邦環境政策成立史 1970-1993』、本日11月26日発売!
(奥田郁夫/著)
米国の環境保護政策の変遷について、70年の環境保護庁の設立から90年の汚染予防法の成立まで、歴代環境保護庁長官を中心に展望。
2025年11月18日










