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SNS、みんなでやめれば怖くない？

海外論文サーベイ(経済セミナー)｜ 2026.03.26

雑誌『経済セミナー』の "海外論文Survey" からの転載です．

(奇数月下旬更新予定)

Bursztyn, L., Handel, B., Jiménez-Durán, R. and Roth, C. (2025) “When Product Markets Become Collective Traps: The Case of Social Media,” American Economic Review, 115（12）: 4105-4136.
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八下田聖峰

はじめに

ソーシャル・ネットワーキング・サービス (SNS) は現代社会に深く浸透している．世界で見ても，平均的なユーザは 1 日に約 2.5 時間を SNS に費やしており¹⁾，特に若者の間での利用率・利用時間は極めて高い．SNS の発展により，誰もが手軽に情報を発信・収集できるようになり，情報へのアクセスは劇的に容易になった．また，日本では 2013 年のネット選挙運動解禁から，SNS は政治にも利用されるようになった．2024 年の東京都知事選挙以降の SNS の影響拡大は記憶に新しい．一方で，SNS の利用は自尊心の低下や不安・抑うつなどの精神的健康の悪化，誹謗中傷を促すことが繰り返し指摘されている²⁾．実際，オーストラリアでは 2025 年 12 月から 16 歳未満の子どもが Facebook や Instagram，TikTok などの SNS アカウントを持てないよう，プラットフォーム側に合理的な措置をとる義務が課された．SNS は，本当に私たちの生活をよりよいものにしてくれているのだろうか？

今回紹介する Bursztyn et al.(2025) は，この問いに正面から取り組んだ研究である．本論文が注目するのは，SNS を利用しない人々への「負の外部性」である．多くの人が SNS を使っている状況で自分だけが使わないと，「取り残される」という不安 (Fear of Missing Out: FOMO) を感じる．このような外部性が存在する場合，人々は「SNS はやめたいが，やめるのはもっと嫌なのでやめられない」という「製品市場の罠 (Product Market Trap)」と呼ばれる状況に陥ってしまう．ただ，従来の消費者余剰の測定方法では，このような外部性を考慮した真の厚生を捉えることができないため，社会厚生を過大評価してしまう可能性があった．本論文では， SNS 非利用者への負の外部性を取り入れたモデルを導入し，TikTok と Instagram について，1000 人以上の米国大学生を対象とした大規模なインセンティブ付き実験を実施することで， SNS の社会厚生を測る．

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脚注 [ + ]

1.	↑	(1) “Digital 2024: Global Overview Report,” DATAREPORTAL, 31 January 2024 (https://datareportal.com/reports/digital-2024-global-overview-report).
2.	↑	“Health Advisory on Social MediaUse in Adolescence,” American Psychological Association, MAY 2023 (https://www.apa.org/topics/social-media-internet/health-advisory-adolescent-social-media-use).